補聴器について

年齢による聴力低下は、年を重ねるごとに徐々に進んでいきます。耳が遠くなったと感じられたら早めに専門家による評価を受け、必要ならば適切な補聴器の使用をすることが大切です。聴力は一般に30歳代を境に衰え始め、特に高音域から低下していきます。高い音が聞こえにくくなると、母音は聞き取れるものの、子音が聞き取りづらくなってきます。例えば、「広い」と「白い」、「佐藤さん」と「加藤さん」などのような文言では、言葉の聞き間違いが起こりやすくなってきます。また脳の老化で音に対する理解力が低下して、「音は聞こえるけれども何と言っているのかわからない」ということが起きてきます。 また聴力の低下のなかには、何らかの疾患が原因となっており、その治療により回復が見込めるケースがあります。しかし、治療を行っても回復が見込めず、難聴による不便が生じたなら、補聴器の装用を検討します。

耳鼻科で補聴器相談をする意義

補聴器はあくまでも医療機器ですから、自分に最も適した補聴器を選ぶために、耳鼻咽喉科医から販売店の紹介を受けることをおすすめします。 また、専門の耳鼻咽喉科医の診断に基づいて「調整（フィッティング）」をしてもらうことも肝心です。

補聴器は、耳鼻咽喉科を受診せずに購入することもできます。しかし、そういった場合、「せっかく購入したのに、ちゃんと聞こえない」「耳に合わない」などとなってしまい、結局使用できないとなってしまうことをよく聞きます。 そういったことを少しでも減らすためには、耳鼻咽喉科医師と補聴器の専門店の協力の下、試聴・貸出しなどを経てから購入して頂くことが大切だと考えております。更に、購入後のアフターケアも重要で、お一人お一人の生活環境や聴力にあった調整を何度も繰り返し、その方の耳に合ったものを作っていく必要があります。

難聴が高度、重度の方は、検査の結果により身体障害者手帳の申請書を作ります。障害者手帳をお持ちになると、補聴器にかかる費用の一部が支給されます（ただし細かい規定があり、希望に添えない場合や補聴器の機種に制限などあります）。当院院長は身体障害者手帳指定医です。

2018年5月以降、必要な手順を踏んだ上で補聴器を購入する場合、医療費控除を受けることができるようになりました。補聴器購入者が医療費控除を受けるために難聴の患者さんが、まず補聴器相談医を受診し、必要な問診・検査を受けるという手順を踏む必要があります。

当院での補聴器のご相談

当院では、補聴器についてのご相談をお受けいたします。 診察を受けていただき、難聴に関する診断を行った後、補聴器専門店に補聴器の作製・調整を依頼します。

日常生活での補聴器のご使用をご検討の方、現在お持ちの補聴器が合わない方などは、お気軽にご相談ください。より快適な「聞こえ」をサポートいたします。

補聴器についての流れ

①診断

一般外来を受診していただき、治療が必要な病気がないか診察します。 聴力検査を行い補聴器の適応の有無を判断します。

②補聴器相談

月に4回補聴器専門店のスタッフが当院で予約制で対応しております。 または補聴器専門店に行っていただき、使用目的や使用環境などを詳しく伺いながら、器種選択しフィッティング（患者さん個々の聞こえに合わせた調整）を行います。希望により補聴器の貸出しを行います。